「あいちトリエンナーレ」組織委と推進協に分けて運営 愛知県が発表

2020年2月5日の朝日新聞、中日新聞、読売新聞などによると、大村秀章知事は4日、「あいちトリエンナーレ2019」で「表現の不自由展・その後」が一時中止になるなど混乱したのを受け、運営体制の見直し案を発表した。
 これまでの実行委員会に代わり、民間から起用した会長を責任者とする組織委員会と、知事を会長とする推進協議会に分ける体制にし、影響力が大きいとされる芸術監督の権限を制限。チェック機能を強化する。
 組織委は、運営主体となって、テーマや学芸部門を担当。複数の専門家や有識者によるアドバイザー会議が芸術監督の人選にあたる。芸術監督は運営に関与せず、権限を学芸部門に限定。キュレーターチームと協議して芸術祭のテーマを起案し、作家や作品を選考する一方で、アドバイザー会議の助言を受けた会長の承認が必要となる。他方、推進協は協賛組織の位置付けで、経費や要員を負担する県や自治体などが参加。組織委会長の任命やアドバイザー会議構成員の委嘱をする。県は新年度の4月に準備協議会を設け、2022年開催に向け、7月に新組織を発足。10月に芸術監督を選任する方針。

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文化とメディア—書くこと、伝えることについて

1980年代から、国内外で美術、演劇などを取材し、新聞文化面、専門雑誌などに記事を書いてきました。新聞や「ぴあ」などの情報誌の時代、WEBサイト、SNSの時代を生き、2002年には芸術批評誌を立ち上げ、2019年、自らWEBメディアを始めました。情報発信のみならず、文化とメディアの関係、その歴史的展開、WEBメディアの課題と可能性、メディアリテラシーなどをテーマに、このメディアを運営しています。中日新聞社では、企業や大学向けの文章講座なども担当。現在は、アート情報発信のオウンドメディアの可能性を追究するとともに、アートライティング、広報、ビジネス向けに、文章力向上ための教材、メディアの開発を目指しています。

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