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あいトリ不自由展再開の協議難航 作家有志はコールセンター開設

2019年10月7日の中日新聞、朝日新聞などによると、「あいちトリエンナーレ2019」の「表現の不自由展・その後」が中止になった問題で、5、6日、愛知芸術文化センターで表現の自由を考える国際フォーラムが開かれ、津田大介芸術監督は不自由展再開について「再開しない可能性は五分五分と思う」との認識を示した。不自由展実行委と愛知県は8日の再開を目指しているが、主にセキュリティーの問題で協議が難航しているという。
また、6日のフォーラムで、トリエンナーレに出品しているアーティストの高山明さんは、8〜14日の正午から午後8時まで、トリエンナーレへの抗議電話に対応する「Jアートコールセンター」を開設すると発表した。作家やキュレーターなど約30人が対応する。異論をアーティストが聞き、対話の可能性を開くのが狙い。電話番号は、050(3177)4593 詳細は中日新聞のweb、朝日新聞のweb

また、2019年10月6日に公開された美術手帖(web)の記事によると、6日、名古屋市内のアーティスト・ラン・スペース「サナトリウム」と東京都内のギャラリー「無人島プロダクション」で、小田原のどかさん、加藤翼さん、高山明さん、毒山凡太朗さん、藤井光さん、村山悟郎さんらと、専門家、一般参加者による参加型会議が開かれ、トリエンナーレ実行委会長として大村秀章愛知県知事が採択を目指すとしていた「あいち宣言(プロトコル)」の原案が議論された。名古屋会場に参加した上智大教授の林道郎さんからは「世界中から賛同を募るべき。起草委員会を設置し、早急にバージョン1を出すべきだ」との意見が出されたという。この会議を受けて修正したものを「草案」としてまとめ、近日中にトリエンナーレ実行委側に提出し、その後、トリエンナーレ参加作家、専門家、実行委が実際の採択案に向けた検討を行う予定だという。

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文化とメディア—書くこと、伝えることについて

1980年代から、国内外で美術、演劇などを取材し、新聞文化面、専門雑誌などに記事を書いてきました。新聞や「ぴあ」などの情報誌の時代、WEBサイト、SNSの時代を生き、2002年には芸術批評誌を立ち上げ、2019年、自らWEBメディアを始めました。情報発信のみならず、文化とメディアの関係、その歴史的展開、WEBメディアの課題と可能性、メディアリテラシーなどをテーマに、このメディアを運営しています。中日新聞社では、企業や大学向けの文章講座なども担当。現在は、アート情報発信のオウンドメディアの可能性を追究するとともに、アートライティング、広報、ビジネス向けに、文章力向上ための教材、メディアの開発を目指しています。

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